UPDATE: 2019.05.22 10:10:01

NEO(ネオ / NEO)とは?仮想通貨の特徴・価格・チャート・取引所

NEO(ネオ / NEO)
NEO(ネオ / NEO)
1,360.42円 1.92%
ランキング
19位
時価総額
884.27億円
取引量(24h)
490.66億円

NEO(ネオ)の基本情報

公式サイト 公式サイトのページ
ホワイトペーパー ホワイトペーパーのページ
公開日 -
最大発行枚数 100,000,000 NEO
流通枚数 65,000,000 NEO
承認アルゴリズム -
ハッシュアルゴリズム -
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NEO(ネオ)とは?

NEO(ネオ)とは、2015年にICOが行われ発行された中国初のパブリックブロックチェーンを利用した仮想通貨です。

冒頭にも述べた通り、NEO(ネオ)は中国版のEthereum(イーサリアム)と呼ばれており、Ethereum(イーサリアム)同様にスマートコントラクト搭載しています。

元々は、「アントシェアーズ(Antshares)」と呼ばれていましたが、2017年6月に「NEO(ネオ)」に名称変更をしました。

NEO(ネオ)は、中国版Ethereum(イーサリアム)と評されていますが、以下のような違いがあります。

NEO(ネオ)とEthereum(イーサリアム)の違い

項目 Ethereum NEO
承認アルゴリズム PoW/PoS DBFT
スマートコントラクトの開発言語 Solidity javascriptなど複数の開発言語
スマートコントラクトの実行環境 EVM NVM
ブロック承認時間 約15秒 約10秒

主な違いとしては、承認アルゴリズムが独自の物である、開発が複数の言語で行うことができ、エンジニアにとって開発ハードルが低い点が挙げられます。

NEO(ネオ)の特徴

NEO(ネオ)の特徴はイーサリアム同様スマートコントラクトを採用している点ですが、実はもっと広くNEO(ネオ)自体が様々なアプリケーションの開発プラットホームになるということを目指しています。

特徴1:なんでもアリの仮想通貨

NEO(ネオ)の基本思想は「スマートな経済を目指す」というものであり、現状で考えうる仮想通貨に付随するあらゆる機能を備えています。

ざっくりと以下のような機能を想定しています。

・スマートコントラクト
・SNS(ソーシャルネットワーキング)
・デジタル証明書発行
・市場予測(→Augarのようなもの)
・知的財産取引管理
・自動トークンプロバイダ

NEO(ネオ)は単に中国版イーサリアムというわけではなく、今後広くブロックチェーンアプリケーションのインフラとして利用されることが期待されています。

中国独自の経済圏確立とNEO(ネオ)の夢:スマートエコノミーの実現


NEO(ネオ)にこんなにも多くの機能を実装させて行こうとする動きの裏には、実はある目的があります。

それは、中国独自の経済圏の確立です。ご存知の通り、時価総額10兆円の怪物企業アリババグループを始め、中国版のLINEであるwechatやスマホのシャオミ、中国版Googleの百度など中国では独自の経済文化が発展しています。

NEO(ネオ)はそのプラットホームをして、中国経済圏に新たに仮想通貨という武器で乗り込もうとしているのです。

急速にキャッシュレス化が進む中国は、まさにNEO(ネオ)が浸透するにはもってこいの市場ということで、NEO(ネオ)の思想と現実のマッチングから投資家の期待を集めているようです。

特徴2:開発環境の豊富さ

NEO(ネオ)の開発環境は非常にハードルの低いものとなっており、開発に使用できるプログラミング言語が豊富です。

代表的なものでは、Python、JavaScript、C言語などがあり、新たなに開発言語を学ぶ必要がありません(イーサリアムの場合はSolidityという言語を学ぶ必要がありました)。

特徴3:優れた技術の導入

仮想通貨、特にICO周りの規制が厳しい中国生まれのNEO(ネオ)には優れた技術・仕組みが採用されています。

冒頭でもご紹介した通り、NEO(ネオ)は中国初のパブリックブロックチェーンということで、ブロックの承認アルゴリズムには最新のDBFT(Delegated Byzantine Fault Tolerant)=ビザンチン耐障害性コンセンサスメカニズムを採用しています。

NEO(ネオ)の将来性

独自の技術と、エンジニアに優しい開発環境を提供することで注目を浴びているNEO(ネオ)は今後も成長が期待できるのではないでしょうか。

中国版Ethereum(イーサリアム)として、中国における仮想通貨のプラットフォームを提供することを目指すNEO(ネオ)には、多くの投資家が期待を寄せています。

中国は仮想通貨人口も多く、NEO(ネオ)が目指す「スマートエコノミー」が実現すれば大きな値上がりが期待できるのではないでしょうか。